ネットカジノは3つの理由で会社にバレにくいので副業にも最適と判断しています。
- スマホアプリや自宅パソコンで遊べるので、物的証拠が見つけにくい。
- 銀行口座に稼いだお金の入金履歴を残さないこともできる。
- 年間20万円までの利益は確定申告不要で、会社にバレない申告方法もある。
私は2015年からネットカジノで遊んでいて、収支もプラスです。
サラリマン時代に副業がバレて会社を辞めたこともあるので、経験から副業に最適な理由をまとめました。
目次
ネットカジノはスマホアプリ、パソコン、タブレットで遊べる
以前物販事業を副業にしていた時に、デスクに置いてあった手帳(個人事業のスケジュールや内容も書いてある)を上司に見られました。
その時上司からこんなことを言われました。
これは見過ごすわけにはいかないな。
副業をやめるか、会社をやめるか考えるんだな。
「勝手に手帳を見たことはなにも反省していないのか?」と思いましたが、2つの理由で会社を辞めました。
- 副業はこれからも続けたかった。
- そもそも上司とウマが合わずイヤだった。
今回は「手帳」という物的証拠から見つかりましたが、ネットカジノはスマホアプリ、タブレット、自宅のパソコンで遊べるので仕事場や外出先で目につきません。
今まではダウンロードタイプでパソコンのみ対応のカジノが多かったですが、今ではアプリやブラウザ(インターネット)でスマホやタブレットから気軽に遊べます。
スマホやタブレットはパスワードロックがかかっているので手帳のように見られる心配はないですが、それでも不安な方はこのような対策がオススメです。
- スマホアプリはトップに置かず、フォルダに入れておく。
- カジノで遊んだブラウザの閲覧履歴は毎回消し、ブックマークもしない。
- ダウンロードタイプは、持ち出さない自宅専用のみにする。
ネットカジノで稼いだお金はそのままコンビニATMから引き出せる
ネットカジノへの入金はクレジットカードやデビットカードが速くてカンタンですが、稼いだお金を出金するには専用の決済サービスを使います。
ただ決済サービスを使っても、最終的な出金先は自分の銀行口座が一般的です。
- ネットカジノから出金先の決済サービスを選ぶ。
- 決済サービスに入金されたら、出金先の銀行口座を指定する。
- 自分の銀行口座へ入金されて、受け取り完了。
銀行口座へ入金されてもネットカジノの受け取り専用口座を給与口座と別に作って、その口座の存在を明かさなければ問題ないです。
ただ最悪のケースを想定するなら、出金履歴であれば「趣味のゲーム・アプリへの課金です」と言えますが、入金履歴は「なんだこのお金は?」と問い詰められる可能性もゼロとはいえません。
専用のプリペイドカードが発行できる決済サービスは、コンビニATMから直接引き出せるので銀行口座に履歴が残りません。
年間20万円までは申告不要!不安な方は住民税を自分で納付
企業にお勤めの方は副業で20万円までは確定申告不要です。
2か所以上から給与の支払を受けている人で、主たる給与以外の給与の収入金額と給与所得及び退職所得以外の所得の金額の合計額が20万円を超える人
(国税庁)給与所得者で確定申告が必要な人
また会社にバレないように申告することができます。
申告をする時に確定申告書(第二表)の住民税に関する事項の徴収方法を「自分で納付」にすると、住民税徴収票は会社ではなく自宅に届くので安心です。
(国税庁)住民税に関する事項
確定申告は1月1日から12月31日までを対象に、翌年の2月16日〜3月15日までに行います。
インターネットから自分で行うこともできますし、顧問税理士にお願いする方もいます。
手続きの流れや必要書類は、国税庁の「確定申告特集」まとまっています。
ネットカジノはマイナンバーの登録・提出が不要
日本にカジノができた場合、入場の時にマイナンバーを提示する可能性が高いです。
(日本経済新聞の記事より)
理由は誰がどのくらい遊んでいるかを把握して、ギャンブル依存症対策をするためです。
(税金を管理したい思惑もあると思いますが)
しかしネットカジノではギャンブル依存症対策は万全の体制が整っているので安心です。
そのためネットカジノをプレイする際は、マイナンバーの提出は不要です。
最初の無料登録はメールアドレスや携帯番号があればOKです。
ただこのままですと入出金の金額などに制限があるので、アカウント認証(本人確認)をすることでよりスムーズにストレスなくお金を出し入れできます。
- 本人確認書類(運転免許証やパスポートなど)
- 住所確認書類(公共料金の領収書、クレジットカードの利用明細、住民票など)
- クレジットカードの写真(入金で使う場合)
必要書類はパソコンやスマホから写真をマイページでアップロードするだけで、審査も数分〜数時間で終わることが多いのでカンタンです。
大手企業からベンチャーまで!副業OKの割合と解禁した会社
政府の「働き方改革」によって2018年は副業解禁元年となりました。
リクルートキャリアの調査結果ではこのような現状です。
- 兼業・副業を容認・推進している企業は全体の28.8%
- 兼業・副業の受け入れについては、40.6%の企業が受け入れ済もしくは検討中
すでに40%以上の企業が受け入れ済みまたは検討中です。
東洋経済の調査結果では、大手からベンチャーまで有名企業がすでに副業OKになっています。
ジャンル別に代表的な会社を一覧にしました。
- ヤフー
- ソフトバンク
- LINE
- メルカリ
- サイボウズ
- ディー・エヌ・エー
- クラウドワークス
- サイバーエージェント
- セプティーニ
- トレンダーズ
- LIG
- スマートニュース
- エイチーム
- エンファクトリー
- ファンコミュニケーションズ
- リクルート
- オリックス
- NTTデータ、ドコモ、都市開発
- 日本郵政
- ビースタイル
- ランサーズ
- パソナグループ
- エイチ・アイ・エス
- オリエンタルランド(ディズニー)
- ダスキン
- ベネッセホールディングス
- アクセンチュア
- サントリー
- アサヒグループホールディングス
- 日産自動車
- 三菱自動車
- トヨタ車体
- ソニー
- パナソニック
- ユニチャーム
- 花王
- ロート製薬
- 第一三共
- 富士フィルム
- 資生堂
- ファンケル
- セガサミー
- 富士ゼロックス
- コニカミノルタ
- レノボジャパン
- ブジヂストン
- ヤマハ発動機
- リコー
- 任天堂
- LIXILグループ
- クボタ
- ダイキン工業
- 明治安田生命
- 日本生命
- ライフネット生命
- SOMPOホールディングス
- 東京海上ホールディングス
- 丸紅
- イオン
- 丸井
- 森永製菓、乳業
- 江崎グリコ
- 双日
- キッコーマン
- マルタイ
- グンゼ
- ブックオフコーポレーション
- 王子ホールディングス
- 出光興産
- オートバックス
- 大成建設
- 佐川急便
- レオパレス21
- 日本航空(JAL)
- ゆうちょ銀行
- 大和証券
- 三菱UFJフィナンシャルグループ
- 新生銀行
- カブドットコム証券
- 東京ガス
- 関西電力
- 北陸電力
まとめ
- 稼いだお金を受け取る銀行口座は、給料と分けておけば大丈夫。
- それでも不安なら、コンビニATMから引き出せる決済サービスを使おう。
- うっかり会社に通知がいかないよう、住民税は自分で納付にチェック。
- ついのめり込みそう・・でもギャンブル依存症対策は万全。
- マイナンバーは提出しないから、紐付けなしで安心。
- 「副業はあたりまえ」な時代です!
私は「手帳」を見られて副業がバレました。
でもスマホ、タブレット、パソコンはロックがかかっていてプライバシーが守られています。
ただのぞき見されることはあると思うので、職場の人の前でプレイしたりアプリをトップに置かない方が安心です。
入社時に明確な副業規定があれば別ですが、副業に対する見方・対処は意外とあいまいだったりします。
さらに今は副業解禁している大手・人気企業が増えているので、負い目・引け目を感じる必要もありません。
まずは気分転換や息抜きに始めてみましょう!